都市交通の分岐点――東京のラッシュ地獄はコロナで変わるのか？
東京都は約1400万人が暮らす世界有数の大都市である。通勤圏の埼玉、千葉、神奈川の3県を加えれば3600万人を超える。コロナ禍以前は、多くの人たちが通勤・通学の時間帯に一斉に都心へと移動するため、郊外と都心を結ぶ鉄道路線の車両は、身動きが取れないほどのギュウギュウ詰めとなる。
コロナ禍で通勤ラッシュが消えた！
冒頭に掲げた画像がまさにそれ。2012年6月にJR新宿駅・山手線ホームで撮影された凄まじい光景だ（写真：ZUMAPRESS/アフロ）。新宿区によれば、2015年度には新宿駅の1日当たりの平均乗降客数は約360万人に及んだ。1日に360万人！混むはずである。そして、その過酷で奇異な地獄絵は世界中に知れ渡っている。
ところが、である。新型コロナウイルスに対抗するため、世界中の都市という都市から人の姿が消えた。都市封鎖（ロックダウン）を選択する国や都市も多い中、強制力のある法律を持たない日本では、不要不急の外出の自粛、テレワークの導入・活用、遠隔授業への転換などをお願いするほかに方法がなかった。東京都は「3密」（密閉、密集、密接）の回避を繰り返し、繰り返し呼びかけた。
この画像は最初の緊急事態宣言が発令された2020年4月に撮影された（写真：アフロ）
それでも、である。東京の公共交通機関の様相は一変した。時差通勤どころか、テレワーク、リモートワークが一気に定着した。特に大企業では、その実施率が5割を超えるケースも珍しくない。他社の人と同じ空間を共有して働くコワーキングスペースにも関心が高まり、その利用料を補助する企業もある。山あいの一軒家をシェアするIT（情報技術）企業のエンジニアのニュースがよく流れたし、思い切って都会を捨て田舎暮らしを選ぶ人も出てきた。東京都も、「TOKYOテレワークアプリ」を提供するなどしてテレワークの推進と定着を図っている。
人々の「働き方」に対する価値観と、企業の「働かせ方」に対する考え方に、大きな転換点が訪れたように見える。
前進と後退、その分岐点は何処に？
にもかかわらず、である。東京の人流は戻り始めている。緊急事態宣言の発令下でも、通勤電車は再び混みあっている。 これから、どうなるのだろうか。シナリオは2つある。
（1）変化が定着し、転換が進む
（2）元に戻る
前者の場合は、コロナ禍を克服した後に、社会変革のムーブメントが盛り上がってくることが前提となる。「働き方」にとどまらず「生き方」にいたるまで、多くの人々が自分自身を見つめ直すことを通して、「そうありたくない」ということを人生の選択肢から排除していく。「通勤・通学ラッシュ地獄」は、その中に入る筆頭候補ではないかと、筆者は思う。都市に住まうということ、都市で働くということ、都市を動くということ、一つひとつを丹念に検証し、取捨選択する作業が始まるのではないかと、筆者は思う。
その状態は、都市から人がいなくなるということでは決してない。同じ時に、多くの人が一斉に、理不尽な苦痛を味わい、それを我慢して、移動する、という選択肢が脱落するということである。友人に会う、家族で出かける、仲間と学ぶ、もちろん、仕事に打ち込むために、これからも人々は都市を縦横無尽に動き回るだろう。コロナ禍で我々が学んだことの１つは、「ほかにも選択肢がある」ということなのではないだろうか。
一方、後者の可能性も残る。コロナ禍を克服した後、人々は易々と元の生活に戻り、新宿駅のホームではかつての地獄絵が再現されるかもしれない。その可能性は少なくはない。
では、前進と後退を分ける分岐点、分水嶺はどこにあるのか―。
残念ながら、その答えを筆者は持ち合わせていない。ただし、そのことについて、都市に暮らし、働く我々一人ひとりが、今から考え始めることが大切なのではないかと思う。
行政の対応も必要だ。東京都は2021年3月、『未来の東京』戦略を策定し、ポストコロナを見据えたビジョンと戦略を提示した。都市機能をさらに高める政策として、「新型コロナ危機を契機とした東京の都市のあり方フォローアッププロジェクト」の取り組みを紹介している。ぜひとも、目を通していただき、共に考えていきたい。
「TOKYOテレワークアプリ」は、近隣のサテライトオフィスを簡単に検索できる個人向けの機能に加え、テレワーカーの勤怠を管理する企業向けの機能も提供している。利用は無料。
